防犯カメラガイド

付ける位置にWi-Fiが届くなら、Wi-Fiカメラで足ります

電波が届かない外壁や離れ、3台以上をNVRで24時間録画する構成はPoEにします。PoEはLANケーブル1本で映像と電源を送れますが、壁に穴を開けてケーブルを通す工事が要ります。Wi-Fiカメラも、電池式でなければ電源ケーブルは残ります。

違うのは、映像の運び方と、電源をどこから取るか

Wi-FiカメラPoEカメラ
映像無線でルーターへ送るLANケーブルでスイッチやNVRへ送る
電源カメラの近くのコンセント(電池式を除く)同じLANケーブルで室内側から届く
工事電源が取れればほぼ要らない外壁や天井にケーブルを通す
追加で要る機器なし(届かなければ中継機)PoEスイッチかPoE対応のNVR
止まる原因壁・距離・電波の混雑給電量の不足、ケーブルの断線や浸水

賃貸で壁に穴を開けられない、1台だけ玄関に付けたい、あとで場所を変えるかもしれない、という条件がひとつでもあるなら、Wi-Fiから考える方が早く決まります。

屋外のWi-Fiカメラは、2.4GHzでつなぎます

付ける位置まで電波が届くかは、カメラを買う前に試せます。スマートフォンを持ってその場所に立ち、ルーターと同じWi-Fiにつないで動画を再生します。途中で止まる場所は、カメラにとっても電波が足りません。

Wi-Fiには2.4GHzと5GHzがあり、2.4GHzは遠くまで届き、5GHzは壁や天井に弱くなります。TP-LinkのTapoシリーズは多くの機種が2.4GHzにしか対応しておらず、5GHzにつながるのはC260・C460・C840など一部です。

5GHzに対応したカメラでも、屋外では使えるチャンネルが限られます。5GHz帯のうちW52とW53は屋外で使えず、使えるのはW56だけです。そのW56は、気象レーダーなどを検知すると別のチャンネルへ移るまで約60秒、通信が止まります。外に付けて24時間録るなら、2.4GHzでつなぐのが無難です。

電波が足りない場所への対処はWi-Fiが届かないとき、周波数の違いは2.4GHzと5GHzに書いています。

PoEにする理由は、電波が届かないことと、台数

ルーターから遠い建物の裏、鉄骨の倉庫、離れの駐車場。こうした場所はWi-Fiを中継機でつないでも安定しにくく、ケーブルで結ぶ方が話が早く済みます。PoEなら同じケーブルで電源も届くので、カメラの近くにコンセントを新設する工事も要りません。

台数が増えたときも差が出ます。TP-LinkはTapoカメラ1台あたり上り5Mbpsを推奨しており、4台をWi-Fiでクラウドに上げると、それだけで上り20Mbpsになります。PoEでつないで室内のNVRに録画すれば、映像は家の中で完結し、外の回線を使うのは外出先から見るときだけです。必要な速度の計算は必要な通信速度に載せています。

PoEの上限は、給電量とケーブルの長さで決まります

カメラが使える電力は、PoE(IEEE 802.3af)で12.95W、PoE+(802.3at)で25.5Wまでです。スイッチ全体の給電量はポート数とは別に決まっているので、つなぐカメラの最大消費電力を足して収まるかを見ます。計算の例はPoE防犯カメラにあります。

LANケーブルは規格上100mまで引けます。家の中から外壁や駐車場まで引くなら、まず収まる距離です。超える場合の延長方法はLANケーブルは何mまで引けるかに分けました。

屋外に引いたLANケーブルは、雷の影響を受けやすくなります。パナソニックEWネットワークスは、雷サージでカメラやスイッチが壊れるおそれがあるとして、SPD(サージ防護デバイス)の設置やアース接続を挙げています。外壁の貫通部やコネクタの防水も、Wi-Fiカメラでは要らなかった作業です。

よくある質問

家庭用の防犯カメラはWi-FiとPoEのどちらがよいですか?

付ける位置でスマートフォンの動画が止まらずに再生でき、台数が1〜2台ならWi-Fiで足ります。建物の裏や離れのように電波が届かない場所、3台以上をNVRにまとめて24時間録画する構成はPoEにします。

PoEならカメラ側のコンセントは不要ですか?

要りません。電源はLANケーブルを通って室内側から届きます。そのかわり室内にPoEスイッチかPoE対応のNVRを置き、そちらのコンセントを使います。カメラと給電側の両方がPoEに対応していないと給電されません。

屋外のWi-Fiカメラを5GHzでつないでもいいですか?

W56のチャンネルなら屋外で使えます。W52とW53は屋外で使えないので、ルーターが自動でそちらを選ぶ設定のままにはしないでください。W56はレーダーを検知すると約60秒止まる仕組みがあり、屋外の常時録画には2.4GHzの方が向いています。

参照した資料

2026年11月1日に、次の資料で内容を照らし合わせました。